「お金とくらしのアドバイザー 永易佑隆(ながやすゆたか)」です。

日本では「2人に1人が一生のうちに何らかのがんになる」といわれ、がんは誰にとっても身近な病気になっています。芸能人の方もがんになりよくニュースで流れていますね。私と高校・大学が一緒の友人が最近肺がんになったと連絡があり、私自身かなりショックを受けました。一方で医療は進歩し、がんは「治療しながら付き合う病気」へと変わりつつあります。

今回は、医師監修の公的データをもとに、日本のがんの現状をかみ砕いてご紹介し、「お金とくらし」の面からどのように向き合うかをお伝えします。

2人に1人が経験するがん：増えているのは高齢期のがん

最新の統計では、年間のがん罹患数は男女合わせておおよそ100万人前後で推移しています。今後2040年にかけても全体数は微増と見込まれていますが、その内訳を見ると、増えているのは主に85歳以上の高齢期のがんです。

高齢化が進むなかで、「長生きするからこそ、がんと出会う可能性も高くなる」という側面があります。がんになること自体は、もはや特別な出来事ではなく、人生のどこかで多くの方が直面しうる出来事と考えたほうが、現実的かもしれません。

早期発見のカギは、がん検診を“特別なことにしない”こと

がんによる死亡率は、年齢構成の影響をならしてみると、1990年代半ば以降はむしろ下がってきています。背景には、検診や治療法の進歩、ピロリ菌対策やB型・C型肝炎対策などがあります。一方で、日本のがん検診の受診率は、国の目標60％に対してまだ40〜50％台にとどまっている項目も多くあります。

がんを「見つかったら終わり」と捉えるのではなく、「早く見つかれば、治療の選択肢も広がる病気」ととらえ直し、定期的な検診を生活の一部として組み込むことが大切だと感じています。

お金とくらしの備えとして、今からできること

がんのリスクと向き合ううえで、「医療のことはお医者さんに」「お金とくらしのことは私のような専門家に」と役割を分けて考えると整理しやすくなります。

・公的医療保険や高額療養費制度など、公的な仕組みでどこまでカバーされるかを知る
・がん保険など民間保険でどこを補うかを確認し、「思い込み」ではなく証券で実際の条件を見る
・治療と仕事・家計の両立を意識して、生活費の備えや資産形成の計画を立てておく

こうした点を一つずつ整理していくことで、「もし自分や家族ががんになったらどうしよう」という漠然とした不安が、少しずつ「もしものときは、こう動けばいい」という具体的なイメージに変わっていきます。

「統計データは難しくてよく分からない」「うちの場合、どんな備え方がよいのか整理したい」という方は、医療そのものの判断はお医者さんにお任せしつつ、保険や家計の面から一緒に考えてみませんか。がんと共に生きる可能性もふまえながら、今できる現実的な備えを一緒に整理していきましょう。

※本ニュースは、公的機関が公表している統計情報をもとに一般的な考え方をお伝えするものであり、特定の医療機関・保険会社・商品を推奨するものではありません。治療内容や個別の判断については、必ず主治医や各機関の担当者とご相談ください。